東証急反発、上げ幅１０００円超 ９０００円台を回復

１４日の東京株式市場は、前日の米国や欧州市場の株価急騰の流れを受け、大幅に上昇して取引が始まった。日経平均株価は一時、前週末の終値から１１００円超上昇し、９０００円台を回復。日経平均は前週末に一時１０００円以上下落していたが、１０日に開かれた主要７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）で、金融機関への公的資金の資本注入に向けた姿勢が示されたことが好感され、急反発につながった。

　午前１０時４０分には、日経平均は前週末比１１２０円２６銭高い９３９６円６９銭をつけた。上昇率は１３．５３％で、終値時点での上昇率と比較すると、史上最大の上昇率を記録。東京証券取引所第１部全体の値動きを示すＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同１０９．１９ポイント高い９５０．０５と、上昇率は１２．９８％に達し、ＴＯＰＩＸも終値時点での比較で最大の上昇率となった。

　午前の終値は前週末比１０７９円１３銭高い９３５５円５６銭で、８営業日ぶりに上昇し、９０００円台を回復した。ＴＯＰＩＸは１０６．６１ポイント高い９４７．４７。

　東証１部上場銘柄の９割以上が値を上げ、全面高の展開に。金融株や輸出関連株などこのところ売り込まれていた銘柄が軒並み１０％以上上昇して取引されている。日経平均とＴＯＰＩＸに連動する金融派生商品（デリバティブ）の「日経平均先物」「ＴＯＰＩＸ先物」は株価急騰を受けて一時取引を停止した。

　Ｇ７後の初めての取引となった１３日の米国や欧州市場でも株価は大幅に上昇した。ニューヨーク株式市場は、大企業で構成するダウ工業株平均の終値が前週末比９３６．４２ドル高の９３８７．６１ドルと急騰した。上げ幅は過去最大を記録し、上昇率も１１％と過去５番目の大きさ。欧州の株価の上昇率は英国が８．２６％、ドイツは１１．４０％、フランスも１１．１７％だった。



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